1980～1990年代、私が小中学生のころにはジャニー喜多川の性加害の噂は知っていた。噂というよりは公然の秘密という認識だった。
当時私はラジオをよく聴いていた。ラジオはテレビよりもジャニーズへの忖度の程度が緩かったのか、ジャニー喜多川の少年愛をからかうようなネタがたまにあり、それを聴いて私は笑っていた。私の人権意識が低かったんだと思う。
その後、被害者の告発本が出たこと、裁判で性加害の事実が認められたことはリアルタイムで知っていた。
でも私個人として関心は低く、ジャニーズタレントが出ているコンテンツを普通に見ていたし、CM契約している企業の製品やサービスを買っていた。クレームをつけることもしなかった。
BBCの報道等を見てやっと認識できたのだけれど、ジャニーズ事務所は、児童性愛者が欲望を満たす性犯罪組織だった。
ジャニー喜多川が結成当初にそれを意図していたかはわからない。純粋に芸能がやりたかったのかもしれない。けど、結果として性犯罪組織となっている。
その犯罪システムは以下の通りだと考えている。
ジャニーズタレントがテレビ、映画、音楽、CM等で売り上げを上げる。タレント達はファンが多くキラキラしている。
少年やその保護者はその世界に憧れ、少年達はジャニーズ事務所に入る。
ジャニー喜多川が少年たちに性加害を行う。合宿所など、保護者の目が届きにくい場所で行われる。
ジャニー喜多川がデビューの決定権を持っており、少年は嫌われることをおそれ被害を訴えることができない。
事務所スタッフに被害を相談しても、売れるためには我慢しろと言われる（隠ぺい）。
売れるためにはお尻くらい差し出せという保護者もいた（BBCのドキュメンタリーからの情報）。
テレビ局や雑誌社がジャニーズに不利になることをすればメリー氏から「うちのタレントを出さない」などと圧力をかけられる（隠ぺい）。視聴率や売り上げが下がることをおそれ、報道できない。
つまり、ジャニーズタレントが視聴率をとれること、売り上げがあることが犯罪システムの一環になっている。
一般視聴者や一般消費者である私もこの犯罪システムの一端を担っていたのに、その自覚がなかった。
今私ができることは、ジャニーズ関連の作品を鑑賞しないことはもちろん、ジャニーズ事務所と契約している企業の製品やサービスをできるだけ買わないこと、クレームをつけること等。
ジャニーズ事務所が体制を変えてほぼ違う組織になるなら話は別だけど。
タレント達は華やかで無邪気に見えていた。でも表面的なものだけを見て推すのは危険なのだと自分に言い聞かせるのだった。
- タレントに罪はない論について
性加害を知りながら告発しなかった所属タレント（特にベテランのタレント）にも罪がある。タレント自身の努力には純粋なものも含まれていただろうけど、罪は罪。しばらく活動停止してほしい（再出発する際は応援したい。）。
ただ、タレントの中には、被害をうけデビューし、「余計なことをしたらおまえの性被害を公表するぞ」と脅迫されて告発できずに売り上げを組織に貢献して犯罪に加担していた人もいるかもしれない。そういう人の罪は軽減されるべき。
まったく事情をしらなかった若い所属タレントは救済が必要だと思う。
